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【恐怖】googleにアカウントを停止された

投稿日:

googleにアカウントを停止された

こんな恐怖を味わったのは久しぶりだ。

まさかのアカウント停止、しかもクライアントのだから、目も当てられない。

google様からメールが来たな、と思ったら、読んでビックリ。

Google ショッピングをご利用の販売者様

お客様の Merchant Center アカウント ID(xxxx、ID: xxxx)を確認させていただいたところ、Googleショッピング ポリシー(http:/www.google.com/merchants/policies.html)に準拠していないことが判明しました。

– アカウントへの影響

お客様の Merchant Center アカウントを停止させていただきましたので、お客様の商品リスティングは今後 Googleショッピングに掲載されません。お客様の Merchant Centerアカウントにもアカウント停止のお知らせが表示されています。また、関連する Merchant Centerアカウントも停止させていただく場合があります。

グワーッ!

何じゃこりゃ〜??

即死でした、ハイ・・・

原因は何だったのか?

ただ幸いなことにメールには、きちんと理由が記載されていた。

– 修正が必要なポリシー違反

お客様の Merchant Center アカウント(xxxx、ID: xxxx)は、次のポリシーに違反しています。

絶滅危惧種

Google ショッピングでは、絶滅危惧種を使用した商品の宣伝は認められていません。たとえば、象牙やサメを使用した商品などです。

絶滅危惧種のポリシーについて詳しくは、次の URL をご覧ください。http://support.google.com/merchants/bin/answer.py?answer=2731539

実はクライアントは高知の特産品を販売しており、品揃えの中に「鯨」が入っていたのだ。

高知といえば「鯨」

かの幕末の四賢侯と称せられた土佐藩主、山内豊信(容堂)は、雅号を『鯨海酔候』とするほど、高知は昔から鯨に親しんできたのだ。

昔から室戸岬などから捕鯨船が出漁し、貴重なタンパク源として活用してきた経緯がある。

こうしたことから、クライアントのショップでは鯨の刺身や鯨のすき焼きなど、土佐の特産品として鯨料理を販売していたのだ。

どうやらこれが、google様の逆鱗に触れてしまったらしい。

大急ぎで対応してみた

鯨が絶滅危惧種なのか?ということには見解が分かれ、日本政府としてはこれを認めていない。

また、もともと個体減少につながったのは食用としてではなく鯨油をとるためだけに乱獲してきたアメリカやオーストラリアなどのせいである。

日本では鯨は食用としてはもちろん、肉だけでなく皮や骨まで、余すところなく活用してきた歴史と伝統がある。

アメリカは自分が乱獲しておいて、今になって絶滅危惧種だと日本に捕鯨を認めようとしない態度を取っているのだ。

まさに噴飯物である。

という事実はさておいて、googleはやはりアメリカ企業なのだなと、改めて実感した次第であった。

そしてgoogleの下で競争をするには、そのルールの是非はともかく定められたルールを守る必要があるのだ。

事は急を要する。

大急ぎで該当商品データを削除することにした。

削除した上で、再審査を申請したのだ。

そして復活の日

こうした肝を冷やした数日の後、googleからお許しを頂いた。

お客様の商品データが承認されましたのでお知らせいたします。お客様の商品アイテムは、48時間後には検索結果に表示されるようになるかと存じます。

商品アイテムの有効期間は、ファイルで指定していただいた期間、または最大 30日間です。商品データが有効期限切れにならないようにするには、少なくとも週 1回商品アイテムをアップロードしていただくことをおすすめいたします。

つまり毎週手作業でデータをアップロードしないといけないんだね(汗;)

まあこれで、なんとかクライアントにも説明できる状況になったのであった。

今後の懸念

今回は比較的早期に解決した。

というのも、クライアントにとっては鯨料理は重要ではあるが、一部の商材だったからだ。

これがもし「鯨料理専門店」だったら、どうしようもないところだった。

そして、思い至るのが他の食材についてだ。

例えば近年漁獲高が激減してレッドリスト入りするかも知れないとささやかれている「鰻」

はたまた日本近海では減少してしまった上、地中海でも乱獲が続いている「マグロ」

こうした鯨とは比べものにならないほど日本人には一般的な食材さえも、いつ規制の対象になるかも知れないのだ。

もし鰻が規制されたら、鰻屋はどうすれば良いのだろうか?

ネットショップに携わっている者として、こうした動向にも目を配っておく必要があるのだと、再認識した次第だ。

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